English Page日本核医学会臨床研究法対応作業部会からの提言
平成30年4月1日から臨床研究法が施行されました。会員の皆様から、核医学の発展に不可欠な”未承認の放射性医薬品を用いた臨床研究”が臨床研究法の施行に伴ってどのような影響を受けるのか、多くの質問が寄せられています。
日本核医学会は臨床研究法対応作業部会を設置し、臨床研究を計画する際にどのような点に留意する必要があるのか、核医学会としてなにができるのか、の調査を開始しました。本部会では、院内製造の未承認PET製剤を用いた臨床研究の経験が豊富な施設の医師を中心に部会員を委嘱しました。
本作業部会から、調査結果を基にした日本核医学会への提言が寄せられましたので公開いたします。今後、この提言や会員の皆様からのご意見をもとに、臨床研究法下での核医学研究のあり方を会員の皆様と共有したいと考えています。
日本核医学会理事長
畑澤 順
